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節税本の中身をちょっと公開 |
 | 税金を払い過ぎない「節税テク」Q&A (2008/05) 平野 敦士北村 恵 商品詳細を見る |
平成20年度税制改正にも対応している節税本の決定版！！
弊社代表で税理士・北村恵の著書「税金を払い過ぎない『節税テク』Q&A」が、上記リンクのAmazonにて内容が数ページ公開されています。
Amazonの「なか見！検索」というシステムによるもので、目次・本文抜粋・著者プロフィールなどをご覧いただけます。
この節税本の本文については、二つのコンテンツが抜粋されています。この二つからでも、図表が多い、情報がつまっている、という、本書の利点などは十分に伝わるかと思います。
Amazonの内容確認から本書を気に入って購入・・・といったネット書店からの購入、あるいは直接書店でパラパラとページをめくった後に購入、どちらの購入方法でも購入してくださった方々には、感謝の気持ちでいっぱいです。この本を今後の経営に末永く役立てていただければ幸いです。どうぞよろしくお願いします。
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過去の経営セミナー紹介〜PDCAサイクルと会計〜 |
アヴァンツァーレ代表の税理士・北村は、全国より講演のご依頼をいただき、税金・経営・会計などに関する講演を行っています。
それと同時に、アヴァンツァーレでも毎年秋にアヴァンツァーレ主催のセミナーを開催しており、経営者の皆様方へ有益な情報を提供しています。
そこで、過去のアヴァンツァーレ主催セミナーの様子などを、これから数回にわたって紹介します。
まずは、アヴァンツァーレ初のセミナー主催となった、2006年11月に行われた「経営セミナー2006」を取り上げます。
「経営セミナー2006」
【日時】2006年11月25日（土）午前10時〜11時30分
【場所】すみだ産業会館（錦糸町丸井９階）
墨田区江東橋３−９−１０
【参加対象】会社経営者、経営幹部の方、銀行・信用金庫・信用組合などの金融機関職員の方
【テーマ】
「社長の決断」−会社を元気にするために−
「電子申告は本当にお得？」−会社が受ける３つのメリット−
「成長企業の秘訣を探る」−新設会社でもできる中小企業勝ち残り戦略−
【講師】北村 恵（北村税務会計事務所 所長）
この時のセミナーは、「PDCAサイクルに基づいた経営」が、メインテーマでした。
PDCAサイクルとは、経営を次の４段階にとらえたものです。
・計画（plan）
・実行（do）
・評価（check）
・改善（act）
もともとは工業・製造業などの管理サイクルを差すものとして使われていた言葉でしたが、最近ではビジネス全般において使われていることが多くなっています。
このセミナーで北村は、次のようなことに力を入れてお話ししました。
１． 経営全般において、きちんとした会計処理が必要であること
２． きちんとした会計処理は、簡単にできること
３． 会計におけるＰＤＣＡサイクルとは、予算をたて（Ｐ）、会計処理をきちん進め（D）、予算との対比を行い（C）、対策を打つ（A）、であること
専門用語は使わずに、「なぜきちんとした帳簿が必要なのか？」というところから話したため、「会計の重要性がわかった」と参加者の経営者の皆様方には好評でした。これからも、経営者の皆様方のニーズにあったセミナーを開催していきたいと思います！
★ セミナー参加者の声（アンケートより抜粋） ★
「公私混同はいけないという言葉が心に残りました」
東京都墨田区・T様
・ PDCAサイクルがよくわかりました。毎年毎年が勝負なんだと思いました。公私混同をしてはいけないという北村先生の言葉が心に残りました。
「ＰＤＣＡサイクルは大事」
千葉県市川市・K様
・ 経営セミナーを堅苦しく考えていたけれど、わかりやすかったのでよかった。ＰＤＣＡサイクルは大事だと思った。
「資料もためなる」
東京都江東区・K様
・ お土産（※注 配布資料のこと）ありがとうございます。ためになりますね。これから頑張ります。
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それと同時に、アヴァンツァーレでも毎年秋にアヴァンツァーレ主催のセミナーを開催しており、経営者の皆様方へ有益な情報を提供しています。
そこで、過去のアヴァンツァーレ主催セミナーの様子などを、これから数回にわたって紹介します。
まずは、アヴァンツァーレ初のセミナー主催となった、2006年11月に行われた「経営セミナー2006」を取り上げます。
「経営セミナー2006」
【日時】2006年11月25日（土）午前10時〜11時30分
【場所】すみだ産業会館（錦糸町丸井９階）
墨田区江東橋３−９−１０
【参加対象】会社経営者、経営幹部の方、銀行・信用金庫・信用組合などの金融機関職員の方
【テーマ】
「社長の決断」−会社を元気にするために−
「電子申告は本当にお得？」−会社が受ける３つのメリット−
「成長企業の秘訣を探る」−新設会社でもできる中小企業勝ち残り戦略−
【講師】北村 恵（北村税務会計事務所 所長）
この時のセミナーは、「PDCAサイクルに基づいた経営」が、メインテーマでした。
PDCAサイクルとは、経営を次の４段階にとらえたものです。
・計画（plan）
・実行（do）
・評価（check）
・改善（act）
もともとは工業・製造業などの管理サイクルを差すものとして使われていた言葉でしたが、最近ではビジネス全般において使われていることが多くなっています。
このセミナーで北村は、次のようなことに力を入れてお話ししました。
１． 経営全般において、きちんとした会計処理が必要であること
２． きちんとした会計処理は、簡単にできること
３． 会計におけるＰＤＣＡサイクルとは、予算をたて（Ｐ）、会計処理をきちん進め（D）、予算との対比を行い（C）、対策を打つ（A）、であること
専門用語は使わずに、「なぜきちんとした帳簿が必要なのか？」というところから話したため、「会計の重要性がわかった」と参加者の経営者の皆様方には好評でした。これからも、経営者の皆様方のニーズにあったセミナーを開催していきたいと思います！
★ セミナー参加者の声（アンケートより抜粋） ★
「公私混同はいけないという言葉が心に残りました」
東京都墨田区・T様
・ PDCAサイクルがよくわかりました。毎年毎年が勝負なんだと思いました。公私混同をしてはいけないという北村先生の言葉が心に残りました。
「ＰＤＣＡサイクルは大事」
千葉県市川市・K様
・ 経営セミナーを堅苦しく考えていたけれど、わかりやすかったのでよかった。ＰＤＣＡサイクルは大事だと思った。
「資料もためなる」
東京都江東区・K様
・ お土産（※注 配布資料のこと）ありがとうございます。ためになりますね。これから頑張ります。
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小規模な株式会社が増えている現状を見て今の有限会社はどう判断すべきか？ |
 | 特例有限会社の対応と株式会社への移行手続き―中小企業経営者必見! (2006/10) 北村 恵 商品詳細を見る |
アヴァンツァーレ代表の税理士・北村の書籍を紹介します。今回紹介するのは、2006年10月に発売になった「中小企業経営者必見！-特例有限会社の対応と株式会社への移行手続き」です。
この本は、こじんまりと経営されている小規模の有限会社の方々を第一の読者と想定しています。
会社法が施行されておよそ2年がたちましたが、株式会社が設立しやすくなったことによって、小規模な会社でも「株式会社」を名乗れるようになりました。
そのような状況の中で、「有限会社はどのように対応していけば良いのか？」を書いた本です。
「有限会社を株式会社にする場合のメリットやデメリット」
「このまま有限会社のままでいるメリットやデメリット」などが丁寧に解説されています。
重要性の薄い内容は省き、実際に業務を行っていく上で、必要なことのみに内容を絞りました。
「すらすら読めて、頭に入る」ことを目的としたため、難しい言い回しは避けて、有限会社の経営者の方々に語りかけるような文体となっています。また、図解も多く、重要なポイントもすぐにご理解いただけると思います。
「株式会社」が周りにどんどん増えている・・・という焦りをお持ちの有限会社の経営者の方もいらっしゃるかと思います。
「有限会社にどのような選択肢があるのか」、「自分の会社が選択した方法は実現しやすいものなのか」といった、有限会社に関わる方々の疑問や不安を、本書によって解消していただければと思っています。
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信託を利用した事業承継 |
先日、「納税通信」（エヌピー通信社）に北村が原稿執筆したことをお知らせしました。
今回はその続編です。
ゴールデンウィークで一週おいて 「会社を成長させる事業承継」上下シリーズの下の原稿が「納税通信」5月12日発行号に掲載されています。
今回は、「信託を利用した事業承継」について、執筆しています。
信託法の改正により、中小企業がさまざまな場面で信託を利用することも今後は十分に考えられます。今回は「信託を事業承継目的で利用する場合」について、述べています。
多くの経営者の方々、そして後継者候補の方々にお読みいただければ幸いです。
また、相続対策・事業承継対策は、北村税務会計事務所までご相談下さい。
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 | 新しい事業承継対策と実務手続 (2007/08) 北村 恵 商品詳細を見る |
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オススメ節税本の章構成 |
| 税金を払い過ぎない「節税テク」Q&A (2008/05) 平野 敦士北村 恵 商品詳細を見る |
前回に続いて、オススメ節税本である「税金を払いすぎない『節税テク』Ｑ＆Ａ」（セルバ出版）について、書いていきます。
「はじめに」から、ちょっと引用してみます。
〜節税は、決して、思いつきではできませんし、やるべきではありません。〜
〜本書は、最初のセクションで節税対策のやり方・考え方の基本スタンスについて紹介しています。この部分を読み通すことによって、節税の種々の手法と友に、節税に関する基本的な理解を深めていただければと考えています。〜
〜それ以降のセクションでは、多岐にわたる節税対策とその実施のポイント等を紹介しています。関連分野ごとに並べてまとめていますので、必要なところだけでなく、その関連する項目も併せて呼んで、多角的に検討する姿勢を持つようにしてください。〜
章構成は、次の通りです。
第一章 「普段から節税する」ための基本ポイントは
第二章 売上・仕入・在庫の節税テクは
第三章 営業活動費・経費の節税テクは
第四章 減価償却・資産購入・修繕費等の節税テクは
第五章 役員・社員の人件費・福利厚生費の節税テクは
第六章 決算期末になって使える節税テクは
第七章 消費税の節税テクは
第八章 社長が確定申告で税金を減らす節税テクは
これら八章のうちに、「経営者にとっておさえるべきポイント」が凝縮されています。
「節税が大事」ということを認識していても、現実にはほとんど何もしていない、あるいは何もできていない・・・という経営者の方々に、ぜひ、お読みいただきたい本です。
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税理士オススメの節税本 |
「税理士オススメの節税本」というタイトルをつけましたが、アヴァンツァーレ代表であり、税理士の北村の新刊が5月7日に発売されました。
「税金を払いすぎない『節税テク』Ｑ＆Ａ」（セルバ出版）です。全国書店などでお買い求めいただけます。
今回は、タイトルからもわかるように、節税についての本です。
世に節税本はいろいろとありますが、中小企業経営者の方、あるいは個人事業者の方の「本当に使える節税」、「本当に必要な節税」だけに絞って書いた、北村にとっての自信作です。もちろん経理や総務スタッフの方にお読みいただいてもわかりやすいかと思います。
本書は、公認会計士の平野敦士先生、税理士の山上芳子先生との共著です。
専門家の立場から、無理な節税ではなく、「知らないと余計に税金を払ってしまう」節税に力を入れて書いています。
さらにこの節税本のすごいところがもう一つあります！
書店などで実際にお手にとっていただけるとわかるのですが、類書に比べてページあたりの情報量が違います。内容がぎっしり詰まっているので、とてもお得感がある本です。
ぜひ、みなさま方の経営に役立てていただきたいと思います。
どうぞよろしくお願いします！
| 税金を払い過ぎない「節税テク」Q&A (2008/05) 平野 敦士北村 恵 商品詳細を見る |
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事業承継税制についての原稿執筆のお知らせ |
事業承継税制に関連した原稿を、「週刊Ｔ＆Ａmaster」や「納税通信」に続いて、北村が原稿執筆をしています。
税理士・会計士といった職業会計人や会社の経理担当・総務担当に読まれている、税務の専門雑誌「税務弘報」（中央経済社）6月号に、「取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度」についての原稿です。
「取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度」は平成21年度税制改正にて創設されます。ただ、以前にも書きましたがこの制度は、「中小企業の経営の承継の円滑化に関する法律」の施行予定日である今年10月1日以後の相続に遡って適用される予定です。
「税務弘報」6月号では、この制度の概要や適用要件、問題点について、7ページにわたってじっくりと述べています。
どうぞよろしくお願いいたします。
 | すぐに使える!自分でできる株式会社設立 (2008/03) 北村 恵 商品詳細を見る |
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借入金の金利を下げる秘策 |
中小企業のみなさま方にとって、大きなニュースです。
「電子申告をしないと損をする」という時代が、ついに、到来しそうです。
電子申告を行っている中小企業に対して、三井住友銀行は6月から「貸出金利の優遇」を始めます。
三井住友銀行のサイトによると、電子申告をしている中小企業に対して、以下のようなサービスを開始するとのことです。
・ 最大で金利を年0.2％優遇
・ 今年の9月30日までは手数料も軽減
金利年0.2％の優遇というのは、中小企業にとってはとても大きいので、ありがたいサービスではないでしょうか。
先駆けて電子申告に取り組んできた北村税務会計事務所にとっても、とても喜ばしいニュースです！
現在、電子申告に対応している税理士は、「電子申告対応料金」などは設定せずに、紙の申告と同じ報酬料金で申告業務を行っているケースが多いようです。
もちろん、北村税務会計事務所でも、電子申告をしたからといって追加報酬はお預かりしていません。
つまり、電子申告によって特別な料金はかからないので、このような金利優遇サービスを考えた場合、絶対に電子申告を選択すべきです。
他行も三井住友銀行に追随して、「電子申告金利優遇サービス」を開始する流れとなれば、中小企業にとっては非常にありがたいことですね！
「電子申告をしないと損をする」という時代が、ついに、到来しそうです。
電子申告を行っている中小企業に対して、三井住友銀行は6月から「貸出金利の優遇」を始めます。
三井住友銀行のサイトによると、電子申告をしている中小企業に対して、以下のようなサービスを開始するとのことです。
・ 最大で金利を年0.2％優遇
・ 今年の9月30日までは手数料も軽減
金利年0.2％の優遇というのは、中小企業にとってはとても大きいので、ありがたいサービスではないでしょうか。
先駆けて電子申告に取り組んできた北村税務会計事務所にとっても、とても喜ばしいニュースです！
現在、電子申告に対応している税理士は、「電子申告対応料金」などは設定せずに、紙の申告と同じ報酬料金で申告業務を行っているケースが多いようです。
もちろん、北村税務会計事務所でも、電子申告をしたからといって追加報酬はお預かりしていません。
つまり、電子申告によって特別な料金はかからないので、このような金利優遇サービスを考えた場合、絶対に電子申告を選択すべきです。
他行も三井住友銀行に追随して、「電子申告金利優遇サービス」を開始する流れとなれば、中小企業にとっては非常にありがたいことですね！
| すぐに使える!自分でできる株式会社設立 (2008/03) 北村 恵 商品詳細を見る |
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取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度 |
事業承継税制がらみでのお知らせです。
税務・会計・会社法の総合情報誌新日本法規出版の「週刊Ｔ＆Ａmaster」
の名物コラム 「ML耳より情報」に2008年2月25日号に、北村が原稿執筆をしています。
「取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度」についての原稿です。
今、事業承継税制は大きく変わりつつありますが、この「取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度」は、平成20年10月1日以後に発生する相続から、適用される制度です。
この制度を詳しく知ることは、中小企業にとっては不可欠です。
本原稿は、制度の概要や制度上、気になる点について１ページのコラムとしてコンパクトにまとめた原稿です。どうぞよろしくお願いします。
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税務・会計・会社法の総合情報誌新日本法規出版の「週刊Ｔ＆Ａmaster」
の名物コラム 「ML耳より情報」に2008年2月25日号に、北村が原稿執筆をしています。
「取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度」についての原稿です。
今、事業承継税制は大きく変わりつつありますが、この「取引相場のない株式等に係る相続税の納税猶予制度」は、平成20年10月1日以後に発生する相続から、適用される制度です。
この制度を詳しく知ることは、中小企業にとっては不可欠です。
本原稿は、制度の概要や制度上、気になる点について１ページのコラムとしてコンパクトにまとめた原稿です。どうぞよろしくお願いします。
 | 徹底解明会社法の法務・会計・税務 (2006/12) 関根 稔、掛川 雅仁 他 商品詳細を見る |
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後継者にとっての事業承継 |
3月に引き続き、今回も「納税通信」（エヌピー通信社）に北村が原稿を執筆しました。
4月28日発行号に事業承継についての原稿を執筆しています。
事業承継については、今あちこちで話題になっていますが、ひとくちに事業承継といってもかなり幅広い内容となります。
そこで、今回は、 「会社を成長させる事業承継」と題して、継承後の後継者に対しても気を配った原稿としました。
「円満に事業承継できました」で終わりではなく、その先を考えていきましょう！というのがテーマです。
「事業を承がせること」ばかりに気をとられて、その後の会社経営がおろそかになってしまっては、元も子もありません。
「大切な会社の将来を見据えた事業承継を！」という観点で、書いたものです。
多くの経営者の方々、そして後継者候補の方々にお読みいただければと思います。
どうぞよろしくお願いいたします。
| 新しい事業承継対策と実務手続 (2007/08) 北村 恵 商品詳細を見る |
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